社員の約8割がテレワークでも生産性向上を実感。今後も自由な働き方を継続

NOVEMBER 4 - 2021

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PRESS RELEASE

社員の約8割がテレワークでも生産性向上を実感。今後も自由な働き方を継続

715回答中、9割が「経営メッセージが明確」と回答。課題は他部署とのコミュニケーション

社員の約8割がテレワークでも生産性向上を実感。今後も自由な働き方を継続

アイル、社員の約8割がテレワークでも生産性向上を実感。今後も自由な働き方を継続

– 715回答中、9割が「経営メッセージが明確」と回答。課題は他部署とのコミュニケーション –

業務管理システム開発・提供の株式会社アイル（本社：大阪市北区・東京都港区、代表取締役社長：岩本哲夫、以下当社）は、職場環境のさらなる向上にいかすため、テレワーク下の環境や同僚とのコミュニケーション状況など、社員の働く現状について社内アンケートを実施しました。

＜調査サマリー＞

・2021年9月時点で、「ほぼ毎日出社」は6%。9割以上の社員がテレワークを活用している。

・テレワークによる生産性の向上を実感している社員は約8割。テレワーク下でも業績は伸長している。

・働き方の変化にかかわらず、約95%が「経営層からのメッセージが明確」だと感じている。創業時から続く文化により、会社の一体感を維持。

・他部署とのコミュニケーションは課題。Web社内報の開設やコミュニケーションツールの活用で促進を図る。

この結果を受け、今後も社内施策によって一体感を保ちながら、働く場所や時間にとらわれない自由な働き方を継続し、より一層サービスの質向上、ひいてはより多くのお客さまの経営力向上に寄与できるよう努めてまいります。

【調査概要】

調査手法　　：イントラネットにて社内アンケート（無記名式）
調査対象　　：株式会社アイル　社員（正社員・契約社員、平均年齢33.7歳）
有効回答数　：715件
調査実施時期：2021年9月1日（水）～9月10日（金）

【社員の働き方、仕事環境に関する調査結果】

1. 社内でテレワークを活用している社員は約94%。「ほぼ毎日出社」は6％に留まる。

当社では勤務場所や始業時間を自由に選択可能とし、新型コロナウイルス蔓延の収束後も、柔軟な働き方を推進していきます。
そのなかで現在の出社頻度を聞いたところ、9割以上の社員がテレワークを活用しており、新しいワークスタイルが定着していることがわかりました。また「今後もテレワークを活用したい」との回答は95％にのぼり、場所や時間を自由に選択できる働き方の定常化が望まれています。

2. 約8割が「テレワークによって生産性が上がった」と回答。テレワーク中心でも業績は伸長。

テレワークによって生産性が上がったと感じている社員が約8割（76％）を占めていることがわかりました。
その背景には、テレワーク可能なネットワーク環境の迅速な整備、社員の自宅環境整備のための在宅勤務手当（※）の支給など、会社として直ちに対策を講じたことが考えられます。
また、以前からチャットツールなどを活用し、社内間で活発に情報共有していたため、テレワーク推奨後も滞りなく業務を遂行できています。
さらに、各自が通勤・外出時間の削減により浮いた時間を有効活用し、効率良く取り組めるワークスタイルを確立していることが、生産性向上につながっています。
こうした効果が業績にも表れ、2021年7月期における業績は、売上高・営業利益ともに過去最高を更新しました。

※2020年4月に在宅勤務手当として全社員（取締役、執行役員、新入社員、休職者等を除く）に一律で5万円を支給

3. 経営戦略、経営層からのメッセージが明確だと感じているのは約95％。創業時から醸成される文化によりテレワーク下でも一体感は失われず。

＜一体感が維持できている要因＞

当社には、経営層と現場社員が近い距離感で交流できる文化が浸透しています。テレワーク下でもオンラインに切り替えて交流を深めることで、一体感を保っています。

・月報会議
創業時から約30年間、毎月欠かさず全社員に向けて行われる月次報告会議です。代表から、経営方針やビジョンをはじめ、各社員の活躍にいたるまで、会社の現状が直接伝えられます。現在は、Web配信形式で毎月開催しています。

・日誌
新卒入社1年目の社員が学んだことをアウトプットする場です。「月報会議」や日々の業務のなかで学んだ経営者思考を、新入社員自らの言葉でまとめています。認識に相違がないよう社長や先輩社員がフィードバックすることで、コロナ下（2020年4月以降）に入社した社員も、経営層からのメッセージを自身に落としこむことができます。

・功績者交流会（コロナ下以前の「社長会食」）
功績社員が経営層とコミュニケーションを直接取れる場です。ワークスタイルが変化した現在でもWeb形式で毎月開催されています。また「頑張った成果をタイムリーにきちんと評価する」という経営層の想いから、毎月選出される功績社員には自宅に高級弁当や高級食材が配送されます。
詳細： https://prtimes.jp/story/detail/ArY8DWcE7xG

4. 部署を越えたコミュニケーションは課題。社内報やコミュニケーションツールの活用で改善を図っていく。

社内のコミュニケーション状況について聞いたところ、「部署を越えたコミュニケーションが十分にとれている」と感じている社員は約32％に留まりました。直接顔を合わせる機会が減少し、業務連絡を除いた部署間のコミュニケーションへのハードルが高くなっていると考えられます。

＜社内コミュニケーションに関する施策＞

・社員同士で陰の貢献を讃え、感謝を伝え合う取り組み
当社にはコロナ下以前から、日頃の感謝や、取り組みの陰にある貢献を社内で伝え合う「入り札制度」があります。2021年2月からはコミュニケーションツール「Unipos」（※）も導入しました。今後も部署間のみならず、拠点をも越えた全社的なコミュニケーションを促進していきます。
※Unipos株式会社が提供する、“貢献に対する称賛×少額のインセンティブ”を送り合えるコミュニケーションツール

・Web社内報の立ち上げ
社員同士で直接顔を合わせることが少なくなり、社内各所での取り組みやその裏側にある工夫・努力が見えづらくなったことを受け、社内で起こったできごとをリアルタイムに全社に届ける、社員限定公開ののWebページを立ち上げました。各部署や社員個々にフォーカスしたコンテンツを制作することで、テレワークを活用しつつも、社内全体の相互理解をさらに深めていきます。

【株式会社アイルについて】

創業以来30年間、「中堅・中小企業の経営力向上」を使命に、自社開発のITサービスを提供しています。
企業の販売・在庫管理を担うバックオフィスや、EC店舗運営のバックヤードなど、企業活動の根幹となる、バックサイドの業務プロセス変革を支援しています。
これを、当社では「BX（バックサイドトランスフォーメーション）」とし、業務の効率化のみならず、サービスの向上や働く人の士気向上など、企業全体として新たな価値を生み出せるようサポートしています。

【報道関係者さま向けのお問い合わせ先】

株式会社アイル広報担当：三門明（みかどめ）・吉野（よしの）
TEL：070-7607-2539 / E-MAIL：info@ill.co.jp

「中部経済新聞」2021年11月22日号にて紹介されました。

「ファスニングジャーナル」2022年1月1日号にて紹介されました。

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