コロナ禍でも戦える人材とは│新人研修コラム

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コロナ禍でも戦える人材とは

不測の事態が発生しても事業を継続できる組織を作り上げるには、 新入社員教育をはじめとする人材育成も、 単に業務知識を教えれば済む話ではなくなってきています。 そもそもコロナ禍を戦い抜ける人材の条件とは何でしょうか。

一人一人の意識・行動を高める新入社員教育が不可欠

理想とする人材の条件を定めれば、採用基準が明確になり、 現場での指導にも一貫性が保たれ、新入社員教育をスムーズに進めることができます。 しかし、これはあくまで理想論で、現実には場当たり的に済ませている職場が、 多かったのではないでしょうか。 仕事の大半があえて社員一人一人の意識・行動を問わなくても、 先例通りにこなしてくれたら、概ね済む内容であれば、それでも問題はありませんでした。

ところがコロナ禍により出社や営業活動といった日常的な営みに対し、 様々な制約が課されるようになったことで、状況は一変しました。 対策としてWeb会議や押印処理の電子化などを、新たに取り入れる工夫も求められ、 社会全体が先例の通用しない状況に突入しています。 昔ながらの指示・命令を主体とした支配型人材育成では、もはや対応が難しく、 事業の継続には「自律型人材」の育成が欠かせない時代が、本格的に到来した感があります。

自律型人材に共通するマインド

新入社員を自律型人材に育てるには、 具体的にどんな意識や行動を促せばよいのでしょうか。 出社して常に行動を共にできる環境では「背中で教え」「見て学ぶ」文化がありましたが、 テレワークを導入した職場では、それも期待できません。 事業を継続していくために必要な意識や行動を、明瞭に言語化する必要があります。 ここでは一先ず、自律型人材に共通する、 プロフェッショナルマインドをまとめてみましょう。
大きくは以下の2つが挙げられます。
現状をポジティブに受け入れる度量があれば、 不測の事態にあっても高いパフォーマンスを発揮できます。 続いて発生した問題を自責で捉える謙虚さと誠実さがあれば、 その対応を通じて経験値を高めていけます。 ただし、これは決まった方法を覚えさせれば済む内容ではありません。 教える場合は、与えられた課題を自分自身に照らし合わせて考えるワークショップを通じて、 その意義を自ら感じ取ってもらう工夫などが必要です。
指導担当者に任せるのか、 研修会社のプログラム(社会人基礎力研修)を利用するのかは、 コロナ禍への対策に追われる現場の負荷状況を踏まえた判断になると思われます。